Amazon有効追跡率を改善する｜配送会社・追跡番号・出荷通知の点検

追跡可能率の要件を理由に出品資格停止の恐れがあるという通知が届いた、有効追跡率が95%に届かない、伝票番号を入れたのに「有効な追跡情報なし」になる。そんな出品者出荷（自社出荷）の方に向けて、指標の仕組み、レポートからの原因特定、配送会社・追跡番号・出荷通知の点検、カテゴリー停止時の申し立てまでを順に整理します。

有効追跡率（追跡可能率）とは｜計算の仕組みと95%の基準

有効追跡率は、出品者出荷で出荷通知をした荷物（梱包）のうち、有効なお問い合わせ伝票番号（追跡番号）が付いているものの割合です。ヘルプでの正式名は「追跡可能率（VTR）」で、Amazonのお知らせや画面の手順説明では「有効追跡率」とも表記されます（英語はValid Tracking Rate）。本記事では両方の表記を使います。

本記事は、2026年9月時点の日本向けセラーセントラルのヘルプとAmazonのお知らせに基づいています。規約や画面は変わることがあるので、実際の画面もあわせて確認してください。

計算式と、95%を下回ったときの扱い

計算式は「有効な伝票番号付きの配送数 ÷ 出荷通知された全配送数」で、30日単位で計測されます。ヘルプの例では、出荷通知済みの梱包200個のうち有効な伝票番号付きが190個なら95%です。

この指標は商品カテゴリーごとに算出されます。いずれかの30日間で95%未満になったカテゴリーは、そのカテゴリーでの出品者出荷の出品資格を停止されることがあります。出荷の少ないカテゴリーほど数件の無効で基準を割りやすく、対象梱包が30個なら、無効が2個出ただけで約93.3%となり基準を下回ります。

計算の対象になる荷物・ならない荷物

荷物の条件（日本の出品者）	扱い	配送方法の考え方
梱包ごとの注文金額が1,000円以上（税抜き、配送料を含む）	計算の対象	国内3社（後述）の追跡可能なサービスを使い、配送会社はドロップダウンから選ぶ
梱包ごとの注文金額が1,000円未満	対象外	指標には入らないが、追跡できる方法を選ぶ利点は残る
大型商品の国内配送で、ヘルプに一覧がある指定の配送会社（西濃運輸、福山通運など）を使った場合	対象外	使う配送会社がヘルプの一覧にあるか確認する
実際の配送を伴わないデジタル商材	対象外	―
FBAの注文	指標自体が出品者出荷のみに適用	―

「梱包」は「出荷通知を送信」画面で入力する荷物の単位で、1梱包に1つの伝票番号が付きます。「大型商品」のサイズ等の基準はヘルプに書かれていないため、迷う場合はテクニカルサポートに確認してください。30日間の出品者出荷がすべて対象外なら、表示は「N/A」になります。

「有効」と判定される条件

Amazonは出荷通知の追跡情報を使って配送会社に配送状況を照会し、日本の出品者の場合は配送会社による1回以上の物理的なスキャンが記録されていれば有効とみなします。逆に、配送会社のサイトで追跡できていても、配送会社が有効なスキャン情報をAmazonに提供していなければ無効です。

お急ぎ便関連プログラムには94%の別基準がある

お急ぎ便関連プログラムの利用資格には、30日間のプログラム対象注文で追跡可能率94%以上などの条件があります。下回ると資格が取り消され、最低7日間は利用できません（改善すると自動で回復）。

数値とレポートを確認する手順

STEP1. 「出荷パフォーマンス」を開く

「パフォーマンス」→「アカウント健全性」の「出荷パフォーマンス」で追跡可能率を確認します。出品者出荷の注文だけが対象のセクションです。ページ全体の見方はアカウント健全性スコアの点検手順で整理しています。

STEP2. 追跡可能率レポートをダウンロードする

「詳細を表示」→「追跡可能率」→「レポートをダウンロード」の順に進みます。出荷通知したすべての梱包と、カテゴリー別の有効な梱包を確認できます。名称は画面の表示に従ってください。

STEP3. 無効になった梱包を抜き出す

レポートには、伝票番号、「追跡可能ですか？」、基準1〜4、荷物の価額（配送料込み）などの列があります。無効の荷物は「有効な追跡情報なし」の列に「X」が付くので、この列で絞り込み、基準1〜4のどれが「いいえ」かを見ます。

表示にはタイムラグがある

どの30日間に集計されるかは出荷日ではなくお届け予定日で決まり、画面には10日前時点の指標が表示されます。そのため、直近の改善や悪化はすぐには数値に表れません。伝票番号の修正などの反映には72時間かかるため、修正日を記録し、反映を待ってから結果を確かめましょう。

直せなかった無効の梱包は、お届け予定日が集計の30日間から外れるまで数値に残ります。レポートでカテゴリーごとに対象梱包数と無効数を数え、あと何個無効が出ると95%を下回るかを把握しておくと、優先して見直すカテゴリーが分かります。

レポートの4つの基準から原因を逆算する

レポートでは梱包ごとに4つの基準が判定され、すべて「はい」のときだけ「追跡可能ですか？」が「はい」になります。公式のよくある質問が挙げる「有効にならない原因」を各基準に当てはめると、次のように整理できます（この対応づけは当室が整理したもので、公式の対応表ではありません。実際のレポートとあわせて判断してください）。

基準	「いいえ」のときに考えられる原因	見直すこと
基準1：Amazon指定の配送会社か（ドロップダウンから選んだか）	サポート対象外の配送会社を使い、免除の基準も満たさない。「その他」を選んで手入力した場合も有効と扱われない可能性がある	追跡をサポートしている配送会社に切り替え、ドロップダウンから選ぶ
基準2：伝票番号が提供されたか	番号欄が空欄のまま送信した。ハイフンなどの特殊文字や全角文字を含めて入力した（レポートのF列に「InvalidId」と表示されることがある）	番号がそろってから、半角英数字・ハイフンなしで入力する
基準3：配達前に出荷通知が送信されたか	荷物が届いた後に伝票番号をアップロードした	集荷後すぐに出荷通知を送る運用にする
基準4：配送会社が追跡スキャンをAmazonに提供したか	配送会社の選択違い（例：佐川急便で送ったのにヤマト運輸を選んだ）。集荷から4時間以上たって送信した。配送会社側の連携の問題	会社と番号の組み合わせを点検し、4時間以内に送信する。サイトで追えるのに無効なら、配送会社にAmazonとの連携の解決を依頼する

キャンセルした注文がレポートに残っている場合

主な原因は、荷物を渡す前に出荷通知を送ったことです。出荷通知の時点で購入者に課金されるためキャンセル扱いにならず、キャンセルには返金が必要になります。

配送方法を点検する｜国内3社と1,000円のライン

ヘルプの一覧で、Amazonが追跡情報をサポートしている国内の配送会社は、ヤマト運輸・佐川急便・日本郵便の3社です。配送会社の一般的な配送方法・伝票を使い、他のECプラットフォーム向けの配送方法や伝票は使わないよう明記されています。

2022年1月19日以降、Amazonが追跡できる配送会社の追跡可能なサービスでは、有効な伝票番号がないと出荷通知を送信できません。ヘルプには、誤った番号で送信がブロックされる国内サービスとして次のものが掲載されています。

配送会社	掲載されているサービス
日本郵便	クリックポスト、レターパック、ゆうパック、ゆうパケット
ヤマト運輸	ネコポス、宅急便、宅急便コンパクト、ヤマト便
佐川急便	飛脚宅配便、飛脚ラージサイズ宅配便

表はヘルプの掲載をそのまま示したものです。ヤマト便は2021年10月に廃止され、大きな荷物は宅急便（180・200サイズ）で扱われています。掲載が更新されていないサービスもあるため、実際に使うサービス名は配送会社の案内で確認してください。

表にない配送方法や、配送方法が空欄の場合は、警告は出ても送信できてしまいます。送信できたことは、有効と判定されたことを意味しません。

追跡できないサービス・注意が必要なサービス

• ゆうメール：日本郵便の案内では、追跡できるのは特定記録などのオプションを付けた場合に限られます。その場合にAmazonで有効と判定されるかは公式に明記されていません。
• ネコポス／クロネコゆうパケット：ヤマト運輸は2023年6月に日本郵便との協業を発表してネコポスを順次終了するとしていましたが、2025年1月に継続を明らかにし、現在も法人向けサイトで伝票番号により配送状況を確認できるサービスとして案内しています。一方、クロネコゆうパケットはヤマト運輸が預かった荷物を日本郵便の配送網で届ける別のサービスで、配達状況は日本郵便の「郵便追跡サービス」で確認する案内です。どちらで出荷しているかを確かめ、提供状況は配送会社に確認してください。

こうした受付と配達の会社が異なるサービスで、出荷通知にどちらの配送会社を選ぶべきかは、Amazonのヘルプには明記されていません。使う場合はまず少数の出荷で試し、レポートへの反映を待ってから判定を確認し、無効が出るならテクニカルサポートへの相談で確かめるのが安全です。

1,000円の判定と、対象外の荷物を追跡する意味

金額は配送料込みで判定されるため、商品価格が1,000円未満でも配送料や同梱品を含めると対象になる梱包があります。Amazonは追跡情報の利点として、追跡できないと「未配達」を理由とするAmazonマーケットプレイス保証申請に不服を申し立てられないこと、追跡できない配送は注文不良率が1.7倍高いこと（Amazon自身の説明で、効果の保証ではありません）などを挙げています。注文不良率の見直し方もあわせて確認してください。

配送伝票の購入（マーケットプレイス配送サービス）を使う場合

この方法で伝票を購入すると追跡情報が自動でアップロードされ、別途の出荷通知は不要です。ただし購入時点で注文は「出荷済み」になるため、すぐに荷物を配送会社へ渡してください。渡さないと、出荷通知事前送信の乱用（PCSA）とみなされる可能性があります。

出荷通知のタイミングを点検する

追跡可能率は、出荷通知を「いつ」送ったかにも左右されます。

時点	やること・期限	守れなかったときの影響
梱包・伝票の作成	まだ出荷通知を送らない	引き渡し前の送信はPCSAとされ得る
集荷（ポスト投函は集荷時刻）	ここから4時間以内に送る。途中で日付が変わる場合は集荷当日中に送る	4時間を超えるとシステムが同期せず、追跡できなくなることがある
出荷通知の後	誤りはなるべく24時間以内に修正する。更新は最初の入力から5分以上あける	反映まで約72時間かかり、遅れるほど配達後の修正になりやすい
お届け予定日	伝票番号の修正はこの日まで	過ぎると変更できず、無効のまま集計される
配達後	この時点で初めて番号を入れる・直すのは避ける	指標にマイナスの影響があり、「有効な追跡情報なし」の原因になる

なお、出荷予定日から7営業日以内に出荷通知がないと注文は自動キャンセルされ、出荷済みでも代金は課金されません。

出荷遅延率を守るための「先打ち」は禁物

出荷遅延率は、出荷通知の送信が出荷予定日を過ぎた注文の割合です。締め切りに間に合わせようと荷物を渡す前に出荷通知だけ送ると、PCSAにあたります。ヘルプはこれを「やってはいけないこと」の例に挙げ、行動規範ポリシー違反として強制措置につながり得るとしています。まれな誤送信だけでは措置の対象にならないと説明される一方、出荷全体の傾向として見られるとメールで警告され、その後も続くと自社出荷の販売が制限される可能性があるとされています。間に合わない理由があるなら、出荷遅延率の改善策や出荷通知と実際の発送がずれたときの見直しを参考に、出荷体制そのものを見直してください。

入力ミスを防ぐ出荷通知のチェックリスト

出荷通知には、出荷日、配送方法（配送会社情報を含む）、有効な伝票番号、発送元住所（実際に出荷した住所）が必要です。

出荷通知時のエラーメッセージの意味

エラー	意味
正しいお問い合わせ伝票番号を入力してください	選んだ配送会社の番号形式と合っていない
エラー： お問い合わせ伝票番号がすでに使用されています。	別の荷物の出荷通知で使われた番号（重複）
エラー： 有効なお問い合わせ伝票番号を入力してください	どの配送会社にも該当しない番号

配送会社と伝票番号の入れ違いのように、エラーが出ずに送れてしまうミスもあります。週に一度はレポートで無効の梱包を照合しましょう。

警告・カテゴリー停止のときの対応手順

STEP1. 通知の内容と対象カテゴリーを確認する

通知はメニュー（画面左上の三本線のアイコン）→「パフォーマンス」→「パフォーマンス通知」で確認できます。フォーラムで出品者が引用した通知のように、停止の前に「恐れがある」という予告の形で届くケースがあるようです。ただし同じ通知が届くとは限らず、停止までの期間や猶予の有無も公式には示されていません。通知が届いたらすぐに動き始めてください。

STEP2. レポートで原因を特定し、直せるものは直す

4つの基準で原因を特定します。番号を間違えた注文は、お届け予定日の前なら「注文管理」で検索し、「出荷情報を編集」で正しい情報を入れて再送信できます（最後のボタンは「出荷通知を再送信」「発送の再確認」と表記に揺れがあります）。

STEP3. 配送方法と運用を切り替える

過去の分を直すだけでは、次の30日間も同じことが起こります。原因に応じて配送サービス、入力手順やツール設定、出荷通知の担当・時刻を見直し、変更内容を日付つきで記録します。

STEP4. 停止されたカテゴリーは申し立てを行う

Amazonのお知らせによると、2025年6月30日以降、追跡可能率によるカテゴリー停止の申し立ては、パフォーマンス改善計画の提出から、複数の選択肢がある簡単な質問に答える形式に変わりました。手順は「パフォーマンス」→「アカウント健全性」→「出荷パフォーマンス」→「有効追跡率」→「申し立てを送信する」です。承認されるとそのカテゴリーの出品者出荷が再開され、却下の場合は、追加の情報（証拠）の提出や再開に必要な対応を案内するEメールが届きます。承認の基準は公開されていないため、原因の修正と運用の切り替えを済ませてから回答しましょう。選択肢は実際に行った対応に合うものを選び、まだ実施していない対策を実施済みとして回答しないでください。

却下後に説明文を求められた場合は、Amazonの申し立てのガイドラインに沿って、根本原因と実行した対応を実施日とともに、感情的な表現を避けて事実に基づき簡潔に示します（改善計画の組み立て方も参考になります）。

ボタンの位置は、ヘルプでは該当カテゴリーの横、フォーラムのAmazonスタッフの回答ではダッシュボード上部の右端とされています。見当たらない場合はパフォーマンス通知の指示を確認し、ダッシュボードの［お問い合わせ］から連絡してください。同じ回答では、対応が一定期間遅れるとこのアクションが取れなくなる場合があるとされています。提出ボタンが見つからないときの確認手順や、出品者出荷が無効になったときの確認事項も参考にしてください。

やってはいけないこと

• 集荷前に出荷通知を送る：出荷遅延率対策でも、PCSAとして違反になり得ます。
• 実際の荷物と異なる番号を入れる：率を上げる目的で別の荷物の番号や使っていない番号を入れると、実際とは違う配送情報をAmazonと購入者に示すことになり、問題を大きくします。入力するのは、その荷物に配送会社が付けた番号だけにしてください。
• 別のアカウントを作って出品を続ける：Amazonの出品者の禁止行為に関するヘルプでは、正当なビジネス上の理由があって、なおかつ保有するアカウントがどれも良好な状態にある場合を除き、複数の出品用アカウントの運用を認めていません。停止の回避を目的とした新しいアカウントの作成は規約違反で、既存のアカウントにも影響が及ぶおそれがあります。
• 通知を放置する：申し立てのアクションが取れなくなる場合があります。

よくある質問

Q. 1,000円未満の商品が中心です。追跡なしの配送でもよいですか？

A. 梱包ごとの注文金額が1,000円未満（税抜・送料込み）なら計算の対象外ですが、追跡できないと「未配達」を理由とする保証申請に不服を申し立てられないなど、指標以外の不利は残ります。クリックポストのような追跡できるサービスも比べて選んでください。

Q. 手渡しや自社便で届けた注文はどうなりますか？

A. 配送会社がドロップダウンにない場合は「その他」を選んで配送会社名を入力します。1,000円以上（税抜・送料込み）の梱包では、基準1（Amazon指定の配送会社）を満たさず、有効と扱われない可能性があります。対象外の条件に当たるか確認し、迷う場合はテクニカルサポートに確認してください。

Q. 伝票番号を修正したのに、数値が変わりません。

A. 反映に72時間かかるうえ、画面は10日前時点の指標のためです。お届け予定日を過ぎて直せなかった梱包は、集計期間から外れるまで数値に残ります。

Q. カテゴリーが停止されても、FBAの出品は続けられますか？

A. 公式ヘルプの説明では、停止の対象はそのカテゴリーの出品者出荷の出品資格です。FBAへの影響は明記されていないため、実際の範囲は通知とアカウント健全性の表示で確認してください。

まとめ

有効追跡率（追跡可能率）は、商品カテゴリーごと・30日単位で計算され、95%未満になると出品者出荷の出品資格を停止されることがある指標です。

• レポートで無効の梱包を抜き出し、4つの基準（指定の配送会社・番号の有無・配達前の出荷通知・配送会社のスキャン）で原因を仕分ける
• 1,000円以上（税抜・送料込み）の梱包は国内3社の追跡可能なサービスで出荷し、配送会社はドロップダウンから選ぶ
• 出荷通知は荷物を渡した後、集荷から4時間以内に。先打ちはPCSAになり得る
• 番号の修正はお届け予定日まで。反映は72時間後、表示は10日前の指標
• 停止されたら、原因と運用を直したうえで「有効追跡率」から申し立てる

レポートで原因を確かめ、配送方法・入力・タイミングを仕組みとして直していくことが大切です。通知の内容や申し立ての手順が分からない場合は、パフォーマンス通知の指示を確認し、アカウント健全性の［お問い合わせ］から早めに確認してください。

※本記事は一般的な解説です。個別のケースは状況により対応が異なります。

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