Amazon改善計画を自社の事実に合わせる｜改善計画書（POA）の型を流用したときに不足する説明

テンプレートや人から回ってきた文例で改善計画を書こうとしている、あるいはそれで書いた改善計画が通らなかった出品者の方に向けた記事です。テンプレートでは埋まらない部分、自社の事実への置き換え方、違反の種類による違い、却下後の直し方を整理します。

テンプレートで書いた改善計画に足りないもの

テンプレートで書いた改善計画に足りないのは、多くの場合、その出品者にしか書けない事実（対象ASIN・件数・変更実施日・裏付けの書類）です。改善計画は、日本語のヘルプでは「パフォーマンス改善計画（POA）」と呼ばれ、アカウント健全性ページから送る「申し立て」の中身の一部です。本記事は2026年9月時点で確認できたセラーセントラルのヘルプ、Amazonサービスビジネスソリューション契約、Amazon出品大学の資料をもとにし、一部で米国セラーフォーラムでのAmazonスタッフのコメントを参考として紹介しています。規約や画面は変更されることがあるため、最新のヘルプもあわせて確認してください。

Amazonが申し立てに求めている具体性

ヘルプ「出品権限を回復するために申し立ての質問書に回答する」が示す書き方の基準は、おおむね次のとおりです。

• 事実に基づいて明確・簡潔に書く。商品や会社、購入者の紹介ではなく、問題につながった事実や出来事に焦点を当てる
• 他のケースの情報を含めず、感情的な表現を使わない
• 問題が複数あっても根本原因を特定する（例：確認できない仕入先、在庫管理や品質管理の問題）
• 実行した対応を、詳細な内容や変更実施日、関連書類とともに示す
• 審査中のすべての商品・ASINについて証拠を出す

誰にでも当てはまるように作られたテンプレートでは、変更実施日・関連書類・ASINごとの証拠が空欄のままか、もっともらしい一般論で埋められがちです。

求められていること	テンプレートで起きやすいこと	自社で用意するもの
問題につながった事実	会社紹介や「お客様第一」の決意表明から始まる	対象期間、対象ASIN、起きた出来事と件数
根本原因	「管理が不十分だった」など誰にでも当てはまる一文	どの工程の、どの確認が抜けていたか
実行した対応	「見直しました」「徹底しました」で終わる	変更の内容、変更実施日、それを示す書類や記録

「詳しく」は「長く」ではない

米国のセラーフォーラムでは、知的財産を理由とする停止の申し立てが通らなかった出品者に、Amazonのスタッフが、詳細を求めるのは言葉を増やすことではなく、出品者ごとに在庫・仕入先・商品・配送方法が違うため万能の申し立て文書はない、という趣旨のコメントをしています（2021年頃のコメントで、公式の審査基準ではありません）。公式の字数制限や推奨の長さ、Amazonがテンプレートを自動で見分けて却下しているという公式の説明も確認できていません。

書き始める前に｜通知から「答えるべき論点」を書き出す

改善計画は、通知に書かれた理由に答えるためのものです。ビジネスソリューション契約の第3条では、停止・終了の場合、Amazonは原則として理由と異議申立の選択肢を示して通知するとされています（例外もあります）。まず通知から論点を書き出します。

申し立ての形式は、画面の設問が決める

アカウント停止の申し立ては、「アカウント健全性」ページ上部の「出品用アカウントの再開」から作成します（ヘルプの手順）。求められるのは自由記述の改善計画だけとは限らず、質問書の提出、違反の確認、質問への回答、補足書類の提出の場合もあります。商品単位の違反は、各商品の「次の手順」の案内に従って違反ごとに対応します。テンプレートの形ではなく、画面の設問に合わせて答えを用意してください。全体の流れはアカウント停止から再開申請までの全体像で整理しています。

違反の種類で「出すもの」が変わる

テンプレートの多くは「原因・対策・再発防止」を文章で並べる形ですが、違反の種類によっては、書類、権利者による苦情の撤回、選択肢への回答が中心になります。日本語ヘルプの記載をもとに整理しました。

違反の種類	中心になるもの	テンプレート流用で起きやすいずれ
キャンセル率・出荷遅延率（出品者出荷）	対象の出品者には5問のクイズが表示されることがある。停止後は改善計画	原因の型を特定せず「出荷体制を見直す」で終わる
真贋・品質	要件を満たす請求書	請求書の日付や数量が要件に合わない
知的財産権	通知への返信、権利者への撤回依頼、真正性を示す請求書、許諾書面など	経路を確かめずに違反を前提とした改善計画を送る
商品コンディション	用意された選択肢から選び、証拠を出す	受け付けられない改善計画を貼り付ける
禁止商品など	在庫と仕入れのどの段階で混入したかを特定した改善計画と、在庫を確認した記録	仕入先や在庫の確認方法に触れない
不正や虚偽の疑い、アカウント健全性の評価（AHR）以外のポリシーへの違反など	通知で求められた説明と資料	指標の改善計画の型を流用する

最後の行は、AHRのスコアにかかわらず停止されることがあると説明されている類型で、性質の違う停止に同じ型の文章は当てはまりません。

指標・知的財産権・コンディションで押さえる点

• キャンセル率・出荷遅延率：キャンセル率のヘルプでは、クイズに72時間以内に回答して合格すれば改善計画は不要とされています（どちらのクイズも対象の出品者にだけ表示され、出荷遅延率のページには72時間の期限の記載がありません）。停止後は、出荷遅延率なら「パフォーマンスの問題2」が挙げる注文の殺到、長期休暇設定の忘れ、台風などの天候、キャンセル率なら「パフォーマンスの問題3」が挙げる他の販売経路との在庫共有、仕入先の欠品、休暇前の出品ステータス変更忘れなど、注文ごとにどの原因の型に当たるかを特定します。
• 知的財産権：ヘルプは、出品したことのない商品での警告、権利者と取引関係がある場合、誤って削除された場合、正規品と確信している複数の警告に異議を申し立てる場合、アカウント停止の場合で対応を分けています。知らずに侵害した場合も措置の対象になるとされ、「知らなかった」だけでは根本原因の説明になりません。詳しくは知的財産権の警告の整理をご覧ください。
• 商品コンディション：違反を認識して修正したか、違反が誤りで証拠があるかを選ぶ形式で、パフォーマンス改善計画は受け付けられないと案内されています。FBA在庫が原因と思われる場合は、先にビンチェック（FBA在庫の状態確認）を依頼し、解決済みのケースIDを含めます。

判定そのものが誤りなら方向が変わります。ヘルプでは、異議申し立ては違反が誤って検出された証拠を示すもの、申し立ては違反はあったが意図的でなく取り消すべき場合のもの、と区別されています。違反がないのに、違反を前提にした「原因と再発防止策」の文面を送ると、主張の方向がずれます。

事実の棚卸し表を作ってから書く

ASINまたは問題ごとに1行をとり、「何が起きたか（通知の内容・対象ASIN・期間・件数）」「なぜ起きたか（どの工程の、どの確認が抜けていたか）」「何をしたか（是正の内容と変更実施日）」「何で示せるか（請求書・レポート・画像・ケースID・点検表）」の4列を埋めます。

事実を拾う場所

拾いたい事実	確認する場所	注意点
理由・対象・期限	「パフォーマンス通知」と通知メール	期限は通知ごとに異なる
商品ごとの違反	「商品規約の遵守」の「すべて表示」→「次の手順」	表示されなければ「在庫管理」の停止中の出品情報も確認
出荷が遅れた注文	「アカウント健全性」→「出荷パフォーマンス」の「詳細を表示」→「出荷遅延率」タブ→「レポートをダウンロードする」	日時はUTC（協定世界時）表記。日本時間はUTCに9時間を足す
購入者が不満を持った点	「購入者からの評価」のページ	コンディション違反の原因の特定に使う
仕入れの裏付け	仕入先の請求書	通知受領前365日以内の発行日、対象ASINの販売数量と在庫をカバーする数量、仕入先の連絡先など

書類を添えるときの注意

ヘルプでは、資料の重要な部分（ASIN、仕入先名、取引条件の仕入先条項など）を丸で囲むなどして強調すると伝わりやすいと案内されています。請求書の要件のヘルプでは、価格情報の削除と、申し立て対象の商品の強調表示は認められています。一方、請求書は正本で改変のないものが求められ、改ざんされたもの、編集可能な形式、出品者自身が発行したものは受け付けられず、Amazonが仕入先や権利者に直接確認することもあります。数字・日付・名称などの内容は変えず、元の書類も保管しておきましょう。真正性を指摘された場合は請求書の偽造・改ざんを指摘されたときの対応も参考にしてください。

テンプレートの文を3つに仕分ける

棚卸し表ができたら、手元のテンプレートや下書きを一文ずつ次の3つに仕分けます。①で埋める日付・件数・書類は、棚卸し表から拾います。

分類	見分け方	扱い
①事実で埋めれば使える文	日付、ASIN、件数、仕入先名、変更した設定名を入れる余地がある	実際の数字・名称・日付で埋める。埋められなければ②か③として扱う
②抽象的な約束だけの文	「徹底します」「見直します」「強化します」で終わる文、「知らなかった」「悪意はなかった」だけで終わる説明	誰が・いつから・どの頻度で・何を確認し・どこに記録するかに書き換える。「知らなかった」は、なぜ確認できなかったか（どの工程の確認が抜けていたか）に書き換える
③自社に当てはまらない文	実施していない対策、存在しない部署や規程など、事実と異なる文	削除する

③を残してはいけない理由は規約にあります。ビジネスソリューション契約の第5条では、相手方に提供した情報が常に正確かつ完全であることを各当事者が表明しています。出品者行動規範も、誤解を招く行為をしないことを原則とし、その対象に出品者とAmazonとのコミュニケーションが含まれると明記しています。

置き換えの例（実際の事例ではない想定例）

（　）内は自社の事実で埋める部分です。

テンプレートの表現	自社の事実に置き換えた形
弊社は創業以来、お客様満足を第一に運営してまいりました。	削除し、「（対象期間）に、出品者出荷の注文（件数）件で出荷予定日を過ぎてから出荷通知を送信しました」と事実から書き始める
今後は信頼できる仕入先からのみ仕入れます。	新しい仕入先は、取引開始前に事業者情報と連絡先、在庫の出所を示す請求書を発行できるかを（担当の役職）が確認し、結果を（保存先）に記録します。（変更実施日）から実施しています。
知的財産権についての知識が不足しておりました。	出品前に、商品名・ロゴ・画像に他社の商標が含まれていないかを確認する手順がありませんでした。（変更実施日）から、確認日と担当者を出品管理表に残しています。

置き換えた文には、日付・担当・記録の保存先が入ります。これが書けないなら、対応か事実の確認がまだ足りていないサインです。

本文に組み立てる｜原因・対応・再発防止

Amazon出品大学の資料（グローバルセリング向けの英語資料で、日本語ヘルプとは別のもの）は、改善計画は通常、根本原因、問題を解決するためにとった措置、再発防止の解決策の3つで構成すると説明しています。申し立ての書き方を説明した日本語ヘルプ（冒頭の質問書のヘルプ）で明記されているのは、根本原因の特定と、実行した対応を詳細な内容や変更実施日、関連書類とともに示すことです。また、制限対象商品に関する日本語ヘルプには、違反の根本原因に効果的に対処し再発を防ぐ出品者は、アカウントの再開が認められることがあるという記載もあります。この3要素で組み立て、画面に設問があればその順番と形式に合わせます。各要素の書き方は改善計画の組み立て方で扱っています。

例文｜出荷遅延率の場合（実際の事例ではない想定例）

出荷遅延率で出品が停止された場合の骨組みの例文です。（　）内は自社の事実で埋めます。

【根本原因】（対象期間）の出荷遅延率レポートを確認したところ、遅延した（件数）件のうち（件数）件は（休業期間）中に受けた注文、残りの（件数）件は（別の原因）によるものでした。休業期間中の分は、休業前に、出品ステータスの変更や出荷作業日数の調整（ヘルプ「休暇の設定」の方法）を行う手順が決まっていなかったことが原因です。（別の原因）による分は、（工程名）で（抜けていた確認）が行われていなかったことが原因です。
【実行した対応】（日付）に未出荷の注文をすべて出荷し、出荷通知を送信しました。（変更実施日）に、休業開始の（日数）日前までに出品ステータスの変更または出荷作業日数の調整が済んでいるかを確認する作業を、出荷担当の点検表に加えました。コンビニ決済を有効にしている場合は、休暇開始の7日前に無効化したかも確認します（添付：更新した点検表）。（別の原因）による分については、（変更実施日）に（是正の内容）を実施しました。
【再発防止】出荷担当（役職）が毎週（曜日）に出荷遅延率を確認し、数値と対応を記録表に残します。

原因が複数ある場合は、遅延したすべての注文がどの原因に当たるかを内訳で示します。原因分析の進め方は出荷遅延率の改善策で扱っています。

再発防止策は「作文」ではなく「運用」として書く

AHRの対象となるポリシー違反（知的財産権、商品のコンディション、制限対象商品など。対象はヘルプ「アカウント健全性の評価に含まれるポリシー」で確認できます）では、申し立てで一覧から消えた違反でも、発生事例に異議申し立てをしていなければ、180日以内は繰り返し違反の回数に数えられることがあります。2025年7月23日からは、同じポリシーへの違反を繰り返すたびに減点が大きくなり、180日以内に上限（重大度の高い違反では2回の可能性）に達すると直ちに停止される可能性があります。出荷遅延率などの指標はこの一覧には含まれていませんが、基準を満たさない状態が続けば再び出品が停止されることがあります。

再発防止策は審査のための文章ではなく、提出後も続ける運用そのものです。書き込む要素は、仕分けの②で挙げた「誰が・いつから・どの頻度で・何を確認し・どこに記録するか」と同じです。再開後の日々の管理は再開後の運営の見直しで整理しています。

却下・追加の依頼が来たら｜前回との差分で直す

追加の情報は「アカウント健全性の要請を見る」（ヘルプ上の表記）から提出し、請求書が却下された場合はパフォーマンス通知で理由を確認します。メールごとの対応は審査メールの読み分け方を参照してください。

別のテンプレートへ乗り換えたり文章を長くしたりしても、指摘に答えたことにはなりません。前回との差分を3列で管理します（実際の事例ではない想定例）。

前回提出した内容	今回の指摘	追加する事実と証拠
「仕入先を見直した」と記載	根本原因の説明が不十分	どの仕入先の、どの確認が欠けていたか。変更実施日と確認記録
請求書を提出	要件を満たしていない	理由を確かめ、要件を満たす正本を仕入先に正規に依頼
対象ASINの一部だけを説明	追加の情報が必要	通知の商品一覧と照合し、漏れていたASINの証拠
実施していない対策を記載	（通知の文言）	前回記載の訂正、実際の実施日と記録

前回の申し立てに、実施していない対策や事実と異なる記載（テンプレートの文をそのまま残したものなど）が含まれていた場合は、今回の申し立てでその点を明示して訂正します。訂正するときの例文です。

前回の申し立てで「（記載内容）」と記載しましたが、提出時点では未実施でした。（変更実施日）に（実施内容）を開始し、（添付書類）で示します。

訂正せずに新しい内容だけを重ねると、前回と今回の説明が食い違ったまま残ります。再提出や問い合わせの際は、次の点にも注意してください。

• 審査に十分な時間が経たないうちに、同じ書類や不正確な書類を繰り返し送らない（本人確認系の審査のヘルプに注意書きがあります）
• テクニカルサポートへの問い合わせは問題ごとに1つにし、審査中のケースがあれば新しく作らない
• 申し立ての回数や再提出の間隔について公式の決まりは確認できていません。再提出するときは、前回との差分（追加した事実と証拠）を上の表で示せる状態にしてから送る

送信前の確認には改善計画を提出する前のチェックが役立ちます。

やってはいけないこと

• 実施していない対策や存在しない体制を写す：事実と異なる情報を伝えることになります。
• 書類の内容を書き換えたり、仕入先の代わりに自社で作成したりして「整える」：改ざんされた請求書や出品者が発行した請求書は受け付けられず、Amazonに事実と異なる情報を出すことは規約違反にあたります。手元にない書類は、仕入先に正規の再発行を依頼します。
• 停止中・審査中に新しいアカウントを作る：出品者行動規範では、出品する地域ごとに維持できるアカウントは原則1つで、例外は、正当なビジネス上の理由があり、かつ保有するアカウントがどれも健全に運用されている場合です。停止中のアカウントは「健全に運用されている」状態とはいえません。Amazonのシステムを回避しようとする行為は、AHRのスコアにかかわらず停止されることがあるとされ、米国フォーラムのAmazonスタッフも永久停止につながりうると注意しています。

よくある質問

Q. インターネットのテンプレートを参考にしてもよいですか？

A. 構成の参考程度なら役立ちますが、文章は自社の事実で書き直し、当てはまらない文は削除してください。変更実施日や関連書類はテンプレートからは埋まりません。

Q. 生成AIで下書きしても問題ありませんか？

A. Amazonの公式な見解は見当たりません。どの手段で下書きしても、内容が自社の事実と一致し、書類で裏付けられるかを確かめる責任は出品者にあります。3つの仕分けで点検してください。

Q. 再発防止策は必ず書かなければなりませんか？

A. 申し立ての書き方を説明した日本語ヘルプで明記されているのは根本原因と実行した対応です。ただし、制限対象商品に関する日本語ヘルプには、根本原因に対処し再発を防ぐ出品者は再開が認められることがあるとの記載もあるため、再発防止策も含めて組み立てるのが基本です。なお、商品コンディションの違反のように改善計画が受け付けられない形式もあるので、画面の指示に従ってください。

Q. 何度出しても通りません。

A. 通知で指摘を確かめ、前回との差分を整理します。前回の誤った記載は明示して訂正します。判定自体が誤りと考えられるなら、異議申し立てと証拠の方向を検討してください。

まとめ

テンプレートは改善計画の形を知るきっかけにはなりますが、Amazonが求める中身は自社の事実からしか作れません。

• 通知の理由・対象ASIN・期限と、違反の種類・画面の設問から、出すものを先に決める
• 事実・根本原因・対応と変更実施日・証拠の4列をそろえてから書く
• テンプレートの文は「埋める・書き換える・削る」に仕分け、事実でない文は残さない
• 再発防止策は続ける運用として書き、却下されたら前回との差分で直す

判定の理由が読み取れないときは、テンプレートの「想定される原因」で埋めず、大口出品者ならアカウント健全性スペシャリストへの問い合わせを、契約や知的財産権の法的な判断が絡むときは弁護士などの専門家への確認を検討してください。

※本記事は一般的な解説です。個別のケースは状況により対応が異なります。

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